基金からのお知らせ一覧
2018年12月 当基金の企業年金を受給されている方へ 
平成30年中に当基金がお支払いした年金の「支払金額」や「源泉徴収税額」を記載した「平成30年分公的年金等の源泉徴収票」（以下、「源泉徴収票」といいます。）を「みずほ信託銀行」（業務委託先）から平成31年1月11日（金）に、圧着式の「はがき」にて発送いたします。
この源泉徴収票は、確定申告の際に必要となるほか、年金の支払い金額（源泉徴収税額を含みます。）の証明書類として必要となる場合がありますので大切に保管してください。
紛失された場合の再発行は、当基金までご連絡（TEL:03-3525-4791）ください。
2018年10月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、当基金や企業年金連合会の最新データにあわせ更新しました。
2018年7月 当基金の「業務概況のお知らせ」を新規に掲載しました。
当基金の「業務概況」（給付の支給額等の状況、掛金の納付状況、財政の検証状況、運用状況等）をまとめて掲載し、よりわかりやすくしました。
2018年7月 『基金だより（2018.6 第26号）』を掲載しました。
『基金だより（2018.6 第26号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2018年7月 年金資産の移換について、関連項目を改訂しました。
法令公布に伴い、加入者期間15年以上の中途退職者も他の年金制度に年金資産を移換できるようになりました。関連する「当基金における給付のしくみ」「年金・一時金の請求手続」「Q&A」の内容を改訂しました。
2018年5月 「ライフプランをつくろう！」を更新しました。
「ライフプランをつくろう！」の図表等の内容を最新データに更新しました。
2018年5月 基金規約の一部を更新しました。
新「キョーリン製薬グループ工場㈱」の加入に伴う更新と法令公布によるポータビリティ（年金原資を他の年金制度への移換）の変更に伴う更新をしました。
2018年3月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、連合会の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2017年12月 キョーリン企業年金受給者への『源泉徴収票』の発送について。
当基金の受給者への『平成29年分 源泉徴収票』（圧着ハガキ）は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から「1月12日（金）」に発送予定です。確定申告等にご利用ください。
2017年11月 『基金だより（2017.11 第25号）』を掲載しました。
『基金だより（2017.11 第25号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2017年10月 「よくあるご質問への回答（年金Q&A）」を更新しました。
「よくあるご質問への回答（年金Q&A）」の内容をアップデートしました。
2017年10月 基金規約の一部を改訂しました。
10月1日付での国の育児・介護休業法改正に伴い、キョーリン製薬ホールディングス(株)、杏林製薬(株)、 キョーリンメディカルサプライ(株)の育児休業規程が改訂されました。基金規約にこの規程を引用しているため、該当規程の効力日を「平成29年10月1日」に変更しました。（別表第6）
2017年7月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2017年7月 『基金だより（2017.6 第24号）』を掲載しました。
『基金だより（2017.6 第24号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2017年3月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2017年1月 キョーリン企業年金受給者への『源泉徴収票』の発送について
当基金の受給者への『平成28年分 源泉徴収票』（圧着ハガキ）は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から「1月13日（金）」に発送予定です。確定申告等にご利用ください。今回、「マイナンバー法」の施行により様式が変更されています。
2017年1月 基金規約の一部を改訂しました。
1月1日付での国の育児・介護休業法改正に伴い、キョーリン製薬ホールディングス（株）と杏林製薬（株）の就業規則、育児休業規程および介護休業規程が改訂されました。基金規約に、これらの規程を引用しているため、該当規程の効力日を「平成29年1月1日」に変更しました。（別表第4、別表第6）
2016年11月 『基金だより（2016.11 第23号）』を掲載しました。
『基金だより（2016.11 第23号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2016年11月 基金規約の一部を改訂しました。
基金規約の一部を改訂しました。
脱退一時金相当額の移換に係る申出要件の緩和に伴い、第67条の3と第67条の5を改訂しました。法令の条番号付替えに対応するため、第5条を改訂しました。
2016年11月 年金・一時金請求等の手続を更新しました。
脱退一時金相当額の移換に係る申出要件の緩和に伴い、「通算企業年金制度の利用手続」のページの申出期限を更新しましたのでご覧ください。
2016年11月 「DCの給付」を更新しました。
「DCの給付」のページに運営管理委託先の「みずほ銀行」へのリンクを追加しましたので、給付利率等をご確認ください。
2016年6月 確定拠出年金（DC）の案内を更新しました。
「確定拠出年金（DC）の案内」のページを更新しましたので、ぜひご覧ください。
2016年6月 『基金だより（2016.6 第22号）』を掲載しました。
『基金だより（2016.6 第22号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2016年5月 「特定個人情報の取扱い」を掲載しました。
当基金の特定個人情報の取扱いに関する基本方針および特定個人情報取扱規程を掲載しましたので、ご覧ください。
2016年5月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2016年5月 4月1日に「基金規約」の一部を改訂しました。
4月1日に各事業所の就業規則・退職年金規程等が一部改定されたのに伴い、規約に引用している規程の効力日を改定しました。また、法律の施行に伴い、「市区町村」から「市町村」に文言を改定ました。
2016年3月 確定拠出年金（DC）の案内を更新しました。
「確定拠出年金（DC）の案内」のページに「DCの給付」を追加しましたので、ぜひご覧ください。
2015年12月 「特定個人情報の適正な取扱いに関する基本方針」の策定について
当基金では受給者加入者等の個人情報について、プライバシーポリシーに基づいて取り扱っております。
今回、マイナンバー制度の2016年1月からの運用開始に向けて「特定個人情報の適正な取扱いに関する基本方針」を新たに策定しましたのでお知らせします。
『特定個人情報』とは『個人番号を含んだ、特定の個人を識別できる情報（氏名・生年月日等）』です。
2015年12月 キョーリン企業年金受給者への源泉徴収票の発送について
当基金の受給者への『平成27年分 源泉徴収票』は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から「1月13日」（水）発送予定です。 確定申告等にご利用ください。
2015年11月 『基金だより（2015.11 第21号）』を掲載しました。
『基金だより（2015.11 第21号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2015年10月 基金規約の一部を改訂しました。
8月1日にマイナンバー制度導入に伴い、源泉徴収事務等に必要なマイナンバーを基金が企業年金連合会を通じて取得可能な措置を予定していることから、受給権者のマイナンバー取得を企業年金連合会に委託する事前準備として、規約の一部を改訂しました。（第88条第4項追加）また、10月1日に厚生年金保険と共済年金が統合となる一元化法の施行に伴い、厚生年金保険の被保険者の文言に変更しました。（第39条）
2015年10月 プライバシーポリシーの一部変更をしました。
個人情報に関する苦情・相談窓口の電子メールを変更しました。
2015年10月 データで見る当基金のポジションを更新しました。
「データで見る当基金のポジション」の給付利率データを最新の予定利率データに変更しました。
2015年10月 給付のしくみを更新しました。
「給付のしくみ」の年金・一時金計算式の「年金ポイント」を「確定給付年金ポイント」の明確な表示に改訂しました。
2015年10月 確定拠出年金（DC)の案内を更新しました。
「確定拠出年金（DC)の案内」の手続きフローなどの「60歳以降」を「60歳退職後以降」に改訂しました。
2015年07月 『基金だより（2015.6 第20号）』を掲載しました。
『基金だより（2015.6 第20号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2015年07月 4月1日に「基金規約」の一部を改訂しました。
4月1日に各事業所の退職年金規程等が一部改定されたのに伴い、規約に引用している規程の効力日を改定しました。また、法律の施行に伴い、企業年金連合会の定義を明記する改定をしました。
2015年07月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2015年02月 「ライフプランをつくろう！」を開設しました。
世代ごとに必要となるお金の情報と、年金受給間近の方に定年退職後の準備をしていただくためのライフプランコンテンツを開設しました。ぜひ、ご活用ください。
2015年01月 キョーリン企業年金受給者への源泉徴収票の発送について
当基金の受給者への『平成26年分 源泉徴収票』は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から1月14日（水）発送予定です。 確定申告等にご利用ください。
2014年10月 『基金だより（2014.10 第19号）』を掲載しました。
『基金だより（2014.10 第19号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2014年10月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2014.10)で企業年金連合会の通算企業年金における予定利率の変更等についての内容を掲載しました。
2014年10月 8月1日に「基金規約」の一部を改訂しました。
平成26年3月24日付で公布された財政検証の要領を変更する厚生労働省令に伴い、規約の一部を改訂しました。
2014年10月 「通算企業年金制度の利用手続」を改訂しました。
企業年金連合会の年金額の利率変更等に伴い、一部内容を改訂しました。
2014年7月 「年金FOCUS・NEWS」で公的年金の財政検証のポイントを解説しました。
「年金FOCUS・NEWS」（2014.7）で公的年金の財政検証のポイントを解説しました。
2014年7月 『基金だより（2014.6 第18号）』を掲載しました。
『基金だより（2014.6 第18号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2014年7月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2014年04月 当基金の制度変更とキョーリン製薬グループ工場（株）の加入にともない、一部内容を改訂しました。
2014年4月1日より、当基金の制度変更とキョーリン製薬グループ工場（株）の加入にともない、一部内容を改訂しました。
また、「データで見る当基金のポジション」を最新データにあわせ、一部内容を改訂しました。
2014年03月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2014.3)を掲載しました。
2014年01月 キョーリン企業年金受給者への源泉徴収票の発送について
当基金の受給者への『平成25年分 源泉徴収票』は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から1月15日（水）発送予定です。 確定申告等に、ご利用ください。
2013年11月 「よくあるご質問への回答（年金Q&A）」を開設しました。
基金に寄せられるよくあるご質問を、Q&A方式でまとめたコンテンツを開設しました。基金の給付や手続等に疑問がございましたら、一度ご確認ください。
2013年11月 『基金だより（2013.11 第17号）』を掲載しました。
『基金だより（2013.11 第17号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2013年7月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2013.7)を掲載しました。
2013年7月 『基金だより（2013.6 第16号）』を掲載しました。
『基金だより（2013.6 第16号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2013年7月 5月7日に「基金規約」の一部を改訂しました。
基金事務所移転による住所変更等に伴い、規約の一部を改訂しました。
2013年7月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、基金の最新データにあわせ、一部内容を変更しました。
2013年5月 当基金事務所を移転しました。
5月7日、キョーリン製薬ホールディングス（株）本社と杏林製薬（株）本社の移転にともない、当基金事務所を移転しました。
当基金への各種届出・お問合せは下記のとおりにお願いします。
【住所】〒101－8311 東京都千代田区神田駿河台四丁目６番地
ビル名：御茶ノ水ソラシティ（受付16階）
【ＴＥＬ】03-3525-4791
【ＦＡＸ】03-3525-4799
2013年5月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、最新のデータにあわせ内容を更新しました。
2013年2月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2013.2)に公的年金の特例水準の解消についての記事を掲載しました。世代間公平性の観点から、公的年金の特例水準を平成25年10月から27年4月にかけて段階的に解消します。これにより、国の年金額が変りますのでご参照ください。
2013年2月 「基金の年金・一時金にかかる所得税」の一部を改訂しました。
平成25年1月1日から平成49年12月31日の25年間徴収される復興特別所得税 を反映して源泉徴収の際の税率を7.5％→7.6575％に改訂しました。
2013年1月 キョーリン企業年金受給者への源泉徴収票の発送について
当基金の受給者への『平成２４年分 源泉徴収票』は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から１月１5日（火）発送予定です。 確定申告等に、ご利用ください。
2012年11月 「復興特別所得税」の「年金への課税」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2012.11)に「復興特別所得税」の「年金への課税」を掲載しました。
東日本大震災からの復興のための施策を実施するために必要な財源確保のため、平成25年1月から所得税の源泉徴収の際に、復興特別所得税があわせて徴収されることとなりました。
2012年11月 『基金だより（2012.11 第15号』を掲載しました。
『基金だより（2012.11 第15号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2012年9月 「基金の年金・一時金にかかる所得税」を掲載しました。
新規に「基金の年金・一時金にかかる所得税」のコーナーを作成しました。
受給権者や加入者の皆さまから問い合わせが多かった年金・一時金に係る所得税につきまして詳しく説明しています。
基金の年金・一時金の選択の際や年金受給中に確定申告が必要になる場合にご参考にしてください。
2012年9月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2012.9)を掲載しました。
2012年9月 7月17日に「基金規約」の一部を改訂しました。
昨年公布された年金確保支援法および関連政省令に伴い、「基金規約」の一部を改訂しました。
2012年6月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、最新のデータにあわせ内容を更新しました。
2012年6月 『基金だより（2012.6第14号）』を掲載しました。
『基金だより（2012.6 第14号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2012年4月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2012.4)を掲載しました。
2012年3月 「確定拠出年金(DC)のご案内」について内容を拡充しました。
工事中でした「DCへの変更」について、わかりやすく説明しています。現在、前払退職金を選択している方が対象となります。ご確認ください。
2012年3月 2月1日に「基金規約」の一部を改訂しました。
昨年改訂された最新の「就業規則」「退職年金規程」を引用するように「基金規約」に記述している引用日付を改訂しました。
2012年2月 「AIJ投資顧問の業務停止命令」に関して
2月24日に報道された「AIJ投資顧問の業務停止命令」に関して報告いたします。
「当基金は取引なく、被害もありません。」
2012年1月 キョーリン企業年金受給者への源泉徴収票の発送について
当基金の受給者への源泉徴収票は、「みずほ信託銀行」（業務委託先）から1月13日発送予定です。 確定申告に、ご使用ください。
2011年11月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」(2011.11)を掲載しました。
2011年11月 『基金だより（2011.11 第13号）』を掲載しました。
『基金だより（2011.11 第13号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2011年8月 「確定拠出年金（DC）のご案内」を開設しました。
会社が運営し、皆さまが加入する確定拠出年金（DC）について、制度の概要や必要な手続を分かりやすくまとめたコンテンツを開設しました。ぜひご活用ください。
2011年8月 「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。
「年金FOCUS・NEWS」の最新号を掲載しました。
2011年6月 「データで見る当基金のポジション」を更新しました。
「データで見る当基金のポジション」を、最新のデータにあわせ内容を更新しました。
2011年6月 『基金だより（2011.6第12号）』を掲載しました。
『基金だより（2011.6 第12号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2011年4月 国の年金の最新情報を掲載しました。
国の年金制度に関する情報提供を目的として、「年金FOCUS・NEWS」を掲載しました。今後も制度変更等新しい情報を発信していきますので、ぜひお役立ててください。
2011年4月 ホームページを一部更新しました。
- 手続書類の記入例を追加しました。
- 企業・厚生年金基金の加入員証および年金証書の紛失届を追加しました。
年金制度のしくみ > 私たちの企業年金制度
- 年金額の改定に伴い、「＜ご参考＞平成23年度の年金額モデル」を修正しました。
年金・一時金請求等の手続 > 通算企業年金制度の利用手続
- 個人型確定拠出年金（国民年金基金連合会）における、脱退一時金相当額移換の際の
初回手数料を修正しました。
2010年11月 『基金だより（2010.11第11号）』を掲載しました。
『基金だより（2010.11 第11号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2010年07月 『基金だより（2010.6第10号）』を掲載しました。
『基金だより（2010.6 第10号）』を「基金だよりバックナンバー」に掲載しました。
2010年07月 キョーリン製薬ホールディングス（株）への変更を行いました。
キョーリン製薬ホールディングス株式会社への社名変更に伴い、掲載記事の一部を変更しました。
2010年06月 基金ホームページを開設しました。
キョーリン企業年金基金（以下「基金」）では、将来、皆さまが企業年金を確実に受けとり、充実したセカンドライフを送れるよう、加入者、受給者、待期者の皆さまに向けて大切な情報を掲載したホームページを開設しました。 今後も充実したコンテンツづくりをめざしていきますので、ぜひご活用ください。
